先日キンコーズの話題を紹介しましたが、３Ｄプリンタが「産業革命」を起こすには、既存の工業用ニーズを前提にするのではなく、医療やアパレル、食品などで新たな用途を見出すための、斬新なアイデアや技術を生み出せる人材育成が重要のようです。下記の記事を見る限り、日本は遅れているようですね（関連銘柄はたびたび物色されていますが・・・）。なお、「３Ｄプリンタ関連銘柄リスト」には、米国市場の関連銘柄も掲載していますので、興味があればご参照ください。
出所：ロイター
http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPTYE98J04320130920
2013-09-20
（抜粋）
- ３Ｄプリンターに期待が高まっているが、業界関係者からは過熱しすぎとの声も多い。遅い成形時間、狭い用途など現時点では大量生産に使うには課題が多い
- ただし、製造業以外にこそ大きなマーケットが潜んでいるとの指摘がある
- 鋳造用３Ｄプリンターの開発で経済産業省から委託を受けた群栄化学工業は５月２８日の終値２２８円から７月１１日に一時７１０円と３倍以上上昇
- 海外製３Ｄプリンターを販売するＭＵＴＯＨホールディングスは５月下旬から８月高値まで約２倍に上昇
- ３Ｄスキャナーを展開するパルステック工業も同４倍と大幅高
- オバマ米大統領が２０１３年２月に３Ｄプリンターを製造業復活の切り札として掲げ、世界的ブームが沸き起こっている。
- 日本でも官民連携での新型３Ｄプリンター開発が動き始めたが、業界からは冷静な声が多い。製造業のプロセスにはすでに２０年以上組み込まれてきたが、「産業革命」には至っていない。
- 実は、成長が期待されるマーケットは製造業ではなく、非製造業にある。大量生産には向かない非製造業にこそ、３Ｄプリンターが発展する余地がある。医療やアパレル、食品など他業種と結びつけることが重要
- 米調査会社ウォーラーズ・アソシエイツは、３Ｄプリンターの世界市場規模は２０２１年に１０８億ドルと１２年実績比で約５倍に拡大すると予測
- 既存の製造装置を置き換えるのではなく、新たな用途を見出すためには、新鮮なアイデアと技術を持った人材が必要
- 教育現場に３Ｄプリンターが導入され、１０数年後に柔軟な頭脳を持つ人々が第一線に立てばイノベーションが起こるかもしれない。そのとき産業構造が変革する可能性はある
- オバマ米大統領は２０１２年８月、民間企業や大学機関、非営利団体などで構成された全米積層造形技術革新機構（ＮＡＭＩＩ）を設立。また、今後４年間で１０００カ所の学校に３Ｄプリンターなどを完備した「工作室」を開く計画を発表
- 欧米に続き中国やシンガポールも相次ぎ参戦、日本の対応は急務
